はじめに
　
　高齢化社会を迎え，脳・循環器疾患ばかりでなく運動器障害に苦しむものも多くなり，その社会に与える経済的影響が大きくなっている．第二次大戦後，癌撲滅運動や脳血管障害対策が行われたが，新世紀を迎えるにあたってスウェーデン・ルンド大学のLindgren教授は，筋・骨格系障害がもたらす痛みや機能障害，能力障害による社会的損失が大きいにもかかわらず関心が払われていないことに警告を発した．1998年，スウェーデンで開催された公開コンセンサス会議で，高齢化社会を迎えるにあたり，運動器である骨・関節疾患に対する予防法と治療法の学際的研究の必要性があることを提案し，“Bone and Joint Decade”の必要性を提唱した^1）．
　2000年1月，ジュネーブの世界保健機構（WHO）本部においてもその必要性が賛同され，この標語発足が宣言され，一大国際的キャンペーンが始まった^1-3）．現在世界の34か国の政府がこのキャンペーンを支援している．日本の各種関連学会も参加し，現在では世界の84か国が参加している^3）．米国においても，2001年3月21日，ブッシュ大統領は筋・骨格系の障害がもたらす苦痛と社会的損失を配慮し，2002-2011年を“骨と関節の10年”とすることを宣言し，関係者のさらなる研究を促した^2）．