はじめに
　1990年代はじめから，information technology（IT）の進歩による情報交換の普及と，活発化したrandomized controlled trial（RCT）やメタ分析手法の開発などにより，世界各国でガイドラインの作成がつづいた^1-5）．
　しかし，脳卒中大国と呼ばれる本邦においては，専門学会がオーソライズできるような脳卒中治療ガイドラインは従来存在しなかった．1999年，日本脳卒中学会および日本神経治療学会の理事会において，筆者がこの点を指摘し，かつその必要性を主張して，両学会より指針作成委員会委員長に指名された．しかし，その作成は上記2学会のみならず，脳卒中に関連する全ての学会を含めて協議のうえ行うべきと考え，日本神経学会，日本脳神経外科学会（日本脳卒中の外科学会），日本リハビリテーション医学会の賛同を得て，脳卒中関連5学会合同脳卒中治療ガイドライン委員会を1999年に立ち上げた．
　本ガイドラインは2004年2月に正式に日本脳卒中学会ホームページ（http://www.jsts. gr.jp）に掲載され，また同時に市販^6）された．
　本稿ではこのガイドラインの策定過程と，インパクトおよび今後の問題点について概説する．